応募の概要
公認心理師法(平成27 年法第68 号)において、公認心理師の業として「心理に関する支援を要する者の心理状態を観察し、その結果を分析すること」が定められている。その際には心理的アセスメントは不可欠なものであり、中でも心理検査は重要な役割を占めるが、その実施の実態は明らかではない。
心理検査には実施の際の時間や労力のみならず、実施前の準備段階や実施後の所見作成、検査結果の効果的な活用等に人的資源が必要となる。また、それらは実施者の心理的アセスメントに対する知識や、実施場面等の環境要因にも大きく影響される。
本研究では、医療機関における公認心理師の心理検査の実施の実態について、実施前後の状況も踏まえて検討を行い、心理的アセスメントにおける心理検査の効果的な活用方法を明らかにすることを目標とする。
応募の対象者
・ 医療機関での心理に関する支援を要する者に対して実際に支援を実施している専門家(公認心理師、精神科医、看護師、作業療法士、精神保健福祉士等)、医療分野での心理的アセスメントに関する理論の専門家(基礎心理学、統計学等を主として研究する者)及び臨床心理学を専門とする研究者を研究代表者又は研究分担者とする多分野の専門家で研究班の体制が構築されていること。
・ 研究代表者は公認心理師として心理アセスメント、特に心理検査の実務に造詣の深い者であることが望ましい。
・ 医療機関での心理に関する支援を要する者から意見を聴取できる体制が構築されていること。
・ 学術団体を含めた各種団体と協力する研究体制が構築されていること。
・ 心理検査を実施している医療機関との連携体制が構築されていること。
・ 研究分担者又は研究協力者として、若手研究者・女性研究者を研究班に参画させるよう努めること。